ECサイトの売上が月によって変動し、安定しないことに課題を感じていませんか？顧客のリピート率を向上させ、LTV（顧客生涯価値）を高めることは、事業成長における重要なテーマです。その有力な一手となり得るのが、顧客と継続的な関係を築く「定期購入モデル」の導入ではないでしょうか。

本記事では、定期購入の導入メリットから具体的な手順、事業フェーズに合ったカートシステムの選び方までを解説します。ECサイトの収益基盤を強化し、事業をさらに成長させるためのヒントとしてご活用ください。

ECサイトの定期購入とは？サブスク・頒布会との違いも解説

ECサイトにおける「定期購入」とは、特定の商品を一度の申し込みで定期的に届けて、継続的な収益を確保するビジネスモデルです。都度購入のように商品を一度きりで販売するのではなく、顧客と長期的な関係性を築く点に大きな特徴があります。

類似したモデルとして「サブスクリプション」や「頒布会（はんぷかい）」も知られていますが、それぞれ提供価値が異なります。

ECサイトの定期購入ビジネスモデル

定期購入のビジネスモデルは、LTV（顧客生涯価値）の最大化を主な目的としています。新規顧客の獲得コストは初回のみ発生し、解約されない限りは安定した収益が継続的に累積していく仕組みです。

このため、都度購入を基本とするビジネスに比べて売上予測が立てやすく、事業の安定化につながりやすいというメリットがあります。多くのEC事業者がこのモデルに注目する背景には、こうした経済的な合理性が存在します。

※LTV（Life Time Value）：1人の顧客が取引を始めてから終了するまでの総利益を表すマーケティング指標

サブスクリプションとの違い

定期購入とサブスクリプションは混同されやすいですが、厳密には提供する価値の対象が異なります。定期購入が化粧品や健康食品といった「モノ（商品）」の所有権を顧客へ移転させる取引であるのに対して、サブスクリプションは、動画配信サービスのように「サービスの利用権」を一定期間提供するモデルを指します。

ただし近年では、定期的にプロが選んだ季節の生花を届ける「お花のサブスク」や、プロのスタイリストがコーディネートしたアパレルがレンタルできるサービスなど、物販領域でもサブスクリプションが導入されるようになり、両者の境界は曖昧になりつつあるのが実情です。

頒布会との違い   

頒布会（はんぷかい）も、顧客と継続的な関係を築く点では定期購入と同じです。両者の明確な違いは、届ける商品が「毎回同じか、異なるか」という点にあります。

定期購入では、毎回、同一商品を届けるのに対し、頒布会では事業者が選んだ異なる商品が届くのが特徴です。これにより、顧客に対して「次は何が届くのだろう？」という楽しみも価値として提供することが可能です。

定期購入に向いている商材・向いていない商材

定期購入を成功させる上で、商材の選定は極めて重要な要素です。まず、化粧品やサプリメントのように、定期的な買い替え需要が発生する商材が適しています。「買い忘れを防げる」という利便性を顧客が実感しやすく、継続利用につながりやすいためです。

加えて、他では手に入らない独自性やブランドのオリジナリティがある商材も成功を後押しするでしょう。類似品が他店で容易に手に入る場合、より安価な競合へ顧客が流出してしまうリスクが高まります。

一方で、食器や家具といった耐久消費財は買い替え頻度が低いため、同一商品の継続配送という形式の定期購入は成立しにくい傾向があります。

ECサイトに定期購入を導入する5つのメリット

定期購入の導入は、ECサイト運営にさまざまなメリットをもたらします。 単発の売上に依存しない仕組みを構築することで、事業全体の安定化と成長を後押しすることが可能です。ここからは、定期購入を導入することで得られる5つの主なメリットについて解説します。

収益が安定し事業計画を立てやすい

定期購入がもたらす最大のメリットは、収益基盤の安定化にあります。継続顧客数から毎月の売上が予測できるため、日々の新規受注数に左右される経営から脱却することが可能です。

この売上予測の精度は、広告宣伝費や人員計画、新たな商品開発投資など、中長期的な事業計画を立てる際の土台を形成します。その結果、事業に安定と成長の好循環がもたらされるでしょう。

LTV（顧客生涯価値）を最大化できる

LTV（顧客生涯価値）とは、1人の顧客が取引期間を通じて自社にもたらす利益の総額を示す指標です。定期購入は、このLTVを向上させる有力な手段の一つです。継続購入により新規獲得コストを回収した上で、長期的な利益を確保できます。

また、顧客との継続的な接点の中で、関連商品を提案するクロスセルや、上位商品を案内するアップセルも行いやすく、顧客単価の向上も期待できます。

在庫管理・生産計画が効率化する

EC運営の重要な課題である在庫管理も、定期購入の導入によって大幅な効率化が見込めます。毎月の発送数量が予測しやすくなることで、過剰在庫によるキャッシュフローの悪化や、在庫切れによる販売機会損失といったリスクを低減できます。

特に、賞味期限が設定されている食品や、計画的な生産体制が求められる商品を扱う事業者にとって、需要予測の精度向上はコスト削減と利益率改善に直結する重要なメリットです。

顧客データを活用したCRM施策が打ちやすい

定期購入では、顧客の継続状況データ（購入期間、配送頻度の変更履歴、決済状況など）が蓄積されます。このデータを分析・活用することで、顧客一人一人の状況に合わせたCRM（顧客関係管理）施策を展開しやすくなる点も大きなメリットです。

具体的な施策としては、以下のようなアプローチが考えられます。

施策の目的	具体的なアプローチ例
顧客ロイヤリティの向上	継続期間（例：3カ月、1年）に応じてクーポンや限定ギフトを進呈する。
パーソナライズされた関係構築	顧客の誕生月や継続期間に応じて、特別割引・対象者限定で、定期購入商品の上位版や関連商品を案内する。
解約リスクへの対応	配送スキップが続く顧客に対し、パーソナライズされたフォローメールや限定オファーを送り、解約率の低下を図る。

こうした施策を通じて顧客満足度を高めることは、ブランドへの愛着を育み、長期的なファンを育成する上で不可欠です。

価格競争からの脱却とブランディング

定期購入は、安さだけを訴求する価格競争から脱却し、ブランド独自の価値で選ばれるために有効な手段の一つです。顧客との関係構築の中で、商品の品質やブランドの世界観といった「付加価値」を継続的に伝えられます。

これにより、顧客は単なる購入者からブランドを支えるファンへと変化していくことが期待できます。ファン化した顧客は安定した収益基盤になるだけでなく、口コミを通じて新たな顧客を呼び込む重要な存在にもなるでしょう。

知っておくべき定期購入ECの2つのデメリットと対策

定期購入は多くのメリットがある一方で、注意すべき点もあります。事前に想定される課題と対策を把握しておくことが、事業を成功に導くカギといえるでしょう。

ここでは、2つの主要なデメリットと、その具体的な対策を合わせて解説します。

新規顧客獲得のハードルが高い

顧客にとって、継続的な支払いをする定期購入は、申し込みへの心理的なハードルが高くなる傾向にあります。特に、ブランド認知度が低い段階では、ためらいを感じる新規顧客も少なくありません。

この課題を克服するには、顧客が最初の購入を試しやすい仕組みが求められます。例えば、申し込みのハードルを下げる以下のようなオファーが有効です。

解約（チャーン）による売上減のリスク        

定期購入は、安定した収益基盤がメリットである一方、「解約（チャーン）」による売上減少のリスクを抱えています。想定を超える解約率の悪化は、事業計画に大きな影響を及ぼす可能性があります。

解約によるリスクを適切に管理するためには、まず、顧客が解約に至る理由を把握することが重要です。解約手続きの際にアンケートを実施するなどして、「商品への不満」や「価格への抵抗感」といった顧客の声を収集し、継続的なサービス改善につなげる必要があります。顧客との良好な関係を維持するための地道な取り組みが、解約率の抑制に不可欠です。

定期購入対応のECシステム（ECカート）4社を徹底比較

定期購入ビジネスの立ち上げにおいて、ECシステム（ECカート）の選定は事業の成否を左右する重要な意思決定です。自社が求める機能に合わないシステムを選んだ場合、後から乗り換えるには多大なコストと労力を要します。

ここでは、主要な定期購入に対応したECシステム4社を取り上げ、それぞれの特徴を比較検証しました。この内容が、最適なパートナーを選定する一助となれば幸いです。

まずは結論から。4つのECシステム（ECカート）比較早見表

各サービスの概要を迅速に把握できるよう、主要な項目を表にまとめました。

機能・サービス名	イージーマイショップ	カラーミーリピート	たまごリピート魂	makeshop
ターゲット層	小～中規模	小規模	中～大規模	中～大規模
初期費用	0円～	0円	69,800円～	11,000円
月額利用料	3,900円～	10,780円	49,800円～	13,750円～
LTV向上機能	◎ （Pro版でさらに充実）	◯	◎	◎
無料お試し期間	60日間	販売開始まで無料	なし	15日間
特徴	コスパと機能のバランスが良い	シンプルで始めやすい	機能が豊富で本格的	機能が網羅的でサポートが手厚い

【比較ポイント1】料金は安いか？（初期費用・月額利用料）

導入・運用コストは、システム選定における重要なポイントです。当社の『イージーマイショップ』は月額3,900円から利用でき、費用対効果の高さが特徴です。一方で『カラーミーリピート』は月額10,780円のワンプランで、わかりやすい料金体系を提供しています。

高機能な『たまごリピート魂』は月額約5万円からと高価格帯に位置します。また、『makeshop』は初期費用11,000円、月額13,750円からとなっており、網羅的な機能を考慮するとバランスの取れた価格設定といえるでしょう。

【比較ポイント2】LTVを高める機能を備えているか？

定期購入ビジネスの成功には、LTV向上につながる機能が不可欠です。具体的には、ステップメールやクーポン発行、頒布会への対応といった機能が挙げられます。

この分野では、『たまごリピート魂』の機能が充実しており、本格的なCRM施策の展開が可能です。当社の『イージーマイショップ』もオプションを追加することで高度な機能に対応できます。同様に、『makeshop』もLTV向上機能を標準搭載しているため、これが大きな強みといえるでしょう。一方で、『カラーミーリピート』は、よりシンプルな機能構成が特徴です。

【比較ポイント3】サポートや導入のしやすさは？

事業を安心して継続するためには、サポート体制の充実が欠かせません。特に、契約前にシステムを十分に試せる「無料お試し期間」の有無は、導入後のミスマッチを防ぐために重要です。

『イージーマイショップ』が提供する60日間の長期無料トライアルは、他社サービスと比べて大きなメリットです。機能の使いやすさや管理画面の操作性をリスクなく確認できるため、担当者が実際に操作をして使い勝手を体験することができます。

【比較ポイント4】決済（カート機能）のスムーズさは確保できるか？

顧客が気に入った商品をカートに入れ、ストレスなく決済まで完了できる環境は、定期購入かどうかを問わず極めて重要です。特に定期購入の場合、クレジットカードの有効期限切れに起因する「決済エラーによる離脱」は、見過ごせない課題の一つといえます。

この問題を防ぐのが、カード情報を自動更新する「洗替（あらいがえ）」という機能です。各社とも主要な決済代行会社と連携し、この機能に対応可能ですが、選択する決済会社によって仕様が異なる場合があるため、導入前の確認を推奨します。

【結論】どのECシステム（ECカート）が最適解なのか？

これまでの比較を踏まえ、どのようなECシステム（ECカート）を選ぶべきでしょうか？

もし「コストを抑えつつ、将来の事業拡大を見据えてLTV向上のための本格的な機能も確保したい」とお考えであれば『イージーマイショップ』はバランスの取れた選択肢となるでしょう。

『カラーミーリピート』のような手軽さと、『たまごリピート魂』が持つ本格的な機能性を、比較的安価に両立させている点が特徴です。まずは60日間の無料お試しを活用し、自社のビジネスとの相性をじっくりと見極めてみてはいかがでしょうか。

5ステップで知る「ECサイト定期購入モデル」の始め方

ここからは、ECサイトで定期購入を実際に立ち上げるための手順を、5つのステップに分けて解説します。事業計画からサイト構築、集客に至るまで、この流れに沿うことで体系的に準備を進めることが可能です。事業成功へのロードマップとしてお役立てください。

ステップ1：コンセプトと事業計画の策定

最初に着手すべきは、事業のコンセプトと計画の策定です。「誰に、どのような価値を持つ商品を、どのように届けるのか」を定義し、事業の方向性を明確化します。

コンセプトが定まったら、具体的な数値目標を設定しましょう。月次売上や目標LTV、許容チャーンレート（解約率）などを定め、それらを達成するための収支計画を立てることが、その後の意思決定を支える重要なプロセスです。

ステップ2：商材の選定と企画

次に、事業計画の核となる商材を選定し、具体的な提供プランを企画します。一般的に、化粧品や健康食品などの「消耗品」や、定期的な消費が見込める「嗜好品」は、定期購入に適しているとされています。

その上で、顧客が継続利用したいと感じる魅力的なプラン設計が重要です。価格設定や配送サイクル、初回限定特典などを戦略的に組み合わせ、顧客にとって価値のあるサービスを企画することが求められます。

ステップ3：ECシステムの選定

事業計画や商品の具体化が進んだ段階で、これらの運用を支える基盤となるECシステムを選定します。自社の事業規模・予算・必要な機能などを踏まえて、最適なシステムを検討しましょう。

ここで大切なのは、本格運用前にシステムの使い勝手を確かめることです。例えば、当社の『イージーマイショップ』が提供する60日間の長期無料お試しなどを積極的に利用し、機能や操作性、自社のオペレーションとの連携など、実際の運用手順を想定して確認することをおすすめします。

ステップ4：ECサイトの構築とページ作成

利用するECシステムが決定したら、顧客が訪れて商品などを閲覧するためのサイトを構築するフェーズに入ります。特に、ブランドイメージを伝えるトップページ、商品の魅力を訴求する商品詳細ページ、そして広告からの受け皿となるLP（ランディングページ）のコンテンツ充実は欠かせません。

また、法令で決められたページ制作も必要です。事業者の情報を明記した「特定商取引法に基づく表記」ページのほか、改正特定商取引法により2022年6月からルールが厳格化された「注文確定前の最終確認画面」には以下の事項を表示することも義務付けられています。

表示を怠ると行政処分の対象となるおそれがあるため、消費者庁のガイドラインを遵守し、誠実なサイト運営が求められます。

参考：
事業者向けチラシ「貴社カートシステムでの改正法への対応について」
インターネット通販の定期購入トラブルには御注意を! 令和4年6月1日から、通販の注文時に内容を確認する際の表示がより明確になります。 | 消費者庁
通信販売｜特定商取引法ガイド

ステップ5：集客・プロモーション

ECサイトが完成しても、顧客が訪問しなければ売上にはつながりません。最後のステップは、顧客をサイトへ呼び込むための集客活動です。

集客手法には、リスティング広告やSNS広告、有益な情報発信を行うコンテンツマーケティングなど、多様な選択肢が存在します。自社のターゲット層がどの媒体に多く存在するのかを分析し、最適な手法を組み合わせてLPなどへ誘導することが重要です。

ECサイトの定期購入で「解約率」を下げる5つの秘訣

LTV（顧客生涯価値）を最大化する上で、新規顧客の獲得と同様に「解約率の抑制」は極めて重要な課題です。しかし、その具体的な打ち手に課題を感じている事業者も少なくありません。

ここでは、顧客との関係を深化させ、長期的に選ばれ続けるブランドを構築するための5つの実践的な手法をご紹介します。これらの施策は、ECシステムの機能を活用することで、より効果的に実行することが可能です。

「3カ月の壁」を乗り越えるための初期コミュニケーション

定期購入において、解約が最も発生しやすいのは利用開始から数カ月前後といわれています。この時期は、顧客の利用動機が「お試し」から本格的な「継続」へと移行する転換点です。根拠となる統計データはありませんが、このタイミングでの解約を業界では「3カ月の壁」ということもあります。

この「壁」を乗り越えて継続率を向上するためには、2回目の配送時に感謝のメッセージを同梱したり、3回目の継続特典をステップメールで事前に告知したりするなど、継続への動機付けを促す初期コミュニケーションが求められます。

マイページ（会員ページ）の利便性を高める

顧客が自身の契約内容を確認・変更するマイページの操作性は、顧客満足度に直結する要素です。「次回のお届け日を延期したい」といった要望に対し、顧客自身が24時間オンラインで対応できる環境が望まれます。

もし変更手続きが電話やメールのみといった煩雑なものである場合、それが解約の引き金になる事態も想定されます。わかりやすいナビゲーションやヘルプページを用意するなど、顧客にストレスを感じさせない設計が重要です。

サプライズや特別感の演出

機能的な満足度に加え、顧客ロイヤリティを高める情緒的な価値提供も、解約率の低下に大きく貢献します。

例えば、商品にニュースレターや手書きのメッセージを添えるといった工夫は、顧客にとって心地よいサプライズとなる可能性があります。また、継続期間に応じて特典内容が向上する会員ランク制度の導入も、顧客に特別感を提供し、継続を後押しする上で有効な施策といえるでしょう。

顧客の声（NPS）を収集し、サービスを改善する

解約率を抑制するには、顧客が自社の商品やサービスに対して何を感じているかを把握し、改善を続ける姿勢が不可欠です。そのために、定期的なアンケートを通じて顧客満足度やNPS（Net Promoter Score：他者への推奨度）を計測することが有効です。

特に、解約顧客を対象としたアンケートは、根本的な課題を特定する上で貴重な情報源になります。収集したフィードバックをもとに、改善のPDCAサイクルを回し続けることが、長期的な事業成長に不可欠です。

コミュニティを形成し、ファンを育成する

顧客との関係性をさらに深化させ、単なる利用者からファンへと育成する施策がコミュニティ形成です。SNSの専用グループやオンラインイベントなどを通じて、顧客同士が情報交換を行ったり、ブランド担当者と直接交流したりする機会を創出します。

このようなコミュニティは、顧客のブランドへの愛着を飛躍的に高めるだけでなく、事業にとって強固な競争優位性をもたらす無形の資産となるでしょう。

費用を抑えて本格的な定期購入モデルを始めよう

本記事では、ECサイトの定期購入モデルのメリット・デメリットから、立ち上げの具体的な手順、解約率を抑制するための施策まで体系的に解説しました。

ECサイトの収益基盤を安定させ、LTVを最大化する上で、定期購入モデルは極めて有効な戦略です。その戦略の成否を大きく左右するのが、土台となるECシステム。「初期コストを抑えながらも、将来の事業成長を見据えた本格的な機能も利用したい」という多くの事業者のニーズに対し、有力な選択肢となるのが当社の『イージーマイショップ』です。

優れたコストパフォーマンスに加え、導入後のミスマッチを防ぐための「60日間」という長期の無料トライアル期間が用意されています。まずは、その機能性と操作性をご自身で確かめてみてはいかがでしょうか。

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