定期購入（サブスクリプション）は、EC事業者にとって安定収益と顧客ロイヤルティ向上の切り札です。しかし、便利さの裏側には、セキュリティリスクと意外な落とし穴が潜んでいます。ここでは、具体的な事例と対策を徹底解説します。
目次
定期購入に潜むリスクの具体例
1.クレジットカード情報の長期保持
定期購入では決済情報を継続的に扱うため、サイバー攻撃の標的となりやすい傾向があります。
実際に、海外のECサイトで決済情報が流出し、数万件規模の不正利用に発展した事例も報告されています。
2.フィッシング詐欺
「更新手続き」や「支払い確認」を装ったメールが送られ、顧客がログイン情報を入力してしまうケースが後を絶ちません。
有名ブランドになりすました偽メールから偽サイトへと誘導され、個人情報が盗み取られる事例も多発しています。
3.なりすまし注文
アカウント情報の漏えいによって第三者が勝手に定期購入を設定する「なりすまし注文」も問題となっています。
SNSなどで流出したパスワードを使い、複数サイトで不正注文が行われるケースは決して珍しくありません。
4.MITM攻撃（中間者攻撃）
MITM（Man-In-The-Middle）攻撃とは、攻撃者が利用者と利用サービス（ウェブサイトやアプリなど）の間の通信へ不正に割り込み、通信データの盗聴や改ざんを行うサイバー攻撃のこと。
攻撃者が送受信者に巧妙になりすましを行う上、攻撃者の潜伏期間が長く実被害までの期間が長期であることから、被害に遭ったことに気づくのが難しく、発覚時には大きな被害を受けていることも珍しくないという特徴があります。
通信が暗号化されていない場合には、このMITM攻撃により決済金額や口座情報を改ざんされるリスクもあります。特に、古い通信環境やセキュリティ対策が不十分なサイトでは注意が必要です。
意外な落とし穴：見過ごされがちなポイント
解約手続きの不備
手続きが複雑で分かりにくいと顧客の不満が蓄積し、SNSで拡散。ブランドイメージを損なうことにつながる可能性もあります。
また場合によっては、法的トラブルへと発展することもあります。
在庫切れによる配送遅延
定期購入は「決まったタイミングで確実に届く」ことが前提となるサービスであるため、欠品が続くと顧客離れが加速することにもつながります。
自動更新の誤設定
更新設定のミスも見逃せません。自動更新のタイミングがずれると二重請求が発生し、顧客からの信頼を大きく損ないます。
セキュリティ対策の“形骸化”
SSLを導入しただけで安心してしまい、その後の脆弱性診断やパッチ適用を怠ると、攻撃者にとって格好の標的に。トラブルを招く原因になります。
EC事業者が取るべき対策
- PCI DSS準拠の決済システム導入
- SSL暗号化通信
- トークン化決済でカード情報を保持しない
- 定期的な脆弱性診断とセキュリティパッチ適用
決済システム導入・暗号化という基本に加え、そもそも情報を保持しない環境とすることで、情報流出リスクを大幅に軽減できます。
また、攻撃手法が日々進化する中で、更新を後回しにすることは、大きなリスクを招く恐れもあります。最新の脅威動向にあわせて定期的なアップデートを行うことで、深刻なトラブルを未然に防げる可能性を高められ、結果的にコストパフォーマンスの高い運用につながります。
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まとめ
定期購入は、売上安定と顧客ロイヤルティ向上の鍵。その一方、セキュリティ面・運用面のリスクを見落とすと、ブランド価値を損なう可能性があります。「安全性」と「利便性」を両立させた仕組みを選ぶことが、定期購入導入の成功につながります。
